漏水調査のよくあるご質問

他の漏水調査会社様との違いは有りますか?

一般的な工法のみならず、独自の技術で高精度、短工期で対応しており、他調査会社様による未解決現場も多く解決しています。
又、工事部門を有し、水道局様の指定を受けております。即日の漏水修理工事もご相談に応じます。

 

検査工法に効果の違いは有りますか?

近年では新しい工法も開発されています。また、検査工法によっても適性は大きく異なります。
分かりやすい例でご説明すると、「音聴調査」や「トレーサーガス調査」など昔からの工法の場合、地面がコンクリートやアスファルトの箇所、深い配管の箇所、漏れ量が少ない箇所などの場合は適しません。このような場合は新式の調査方式が有効となります。

 

どの位の確率で成功していますか?

弊社の場合、厳しい現場を含め、9割以上の確率で成果をあげています。

 

もし、調査結果に基づき掘削したが、漏水していない場合はどうなりますか

 

弊社では難現場においても平均的水準を上回る高精度な調査方式でご対応しており、再調査の発生は極めて稀です。しかしながら、万一、漏水していなかった場合、速やかに再調査を致します(無償)。埋め戻す前にご連絡下さい。
※お客様指定の方式に基づき実施した場合など、状況によって再調査不可な場合があります。

 

調査の考え方に違い等はありますか?

 

  調査スタイルや調査会社の性格によって異なります。

 

■「分かる範囲で漏水が見つかればよい」といった調査
現場状況に関わらず、市販の測定器を一律的に運用する作業工数優先のスタイルとなります。

 

■「発生している漏水を必ず見つけたい」といった修繕に結びつけるべく調査
現場状況を反映させた「精度優先型のスタイル」となります。市販の測定器を単に運用するだけの作業とは異なり、現場状況に対し効果を見通した高確度な工法を用います。
尚、弊社では精度優先のご相談を頂いているのが特徴です。

 

調査の箇所やり方を指定したい

例)
■「相関式」で異状波形がここで出ました、ここに絞って調査してくれれば大丈夫だと思う・・・。

 

■うちが施工した工区は「融着ポリ」だから漏れるはずはない、他の業者さんが施工した金属管の工区で漏れているはずだ・・・。

 

他社様の診断に基づき掘削したものの異状が見当たらないといったご相談や、相関式調査では異状無しと診断されたものの、実際には多量な漏水が生じていたといったケースも多くあります。

 

また、ご参考までに、「融着ポリ管」は漏れないイメージをお持ちの方もいらっしゃると思います。
しかしながら現場の実際は、曲げ自由度が高い事による無理な配管、施工の特異性、材質の柔さなどから、樹木の根張りや小さな石片等の裂傷による多発漏水なども珍しくなく、漏水発生率は金属管や硬質塩化ビニル管と比して低いとは一概に言えません。

 

「現場は生もの」、そこに絶対は無く、既成概念や思い込みに事故も起こります。
お客様ご要望の場合は準じさせて頂きますが、弊社では多数の現場事例を有しており、弊社ご提案についてご一考頂ければ幸いです。

 

技術等情報を提供してほしいのですが

 

正式な告知の無い技術情報の収集や参照、転用、研究の意の可能性を秘めた現場依頼、市場動向の収集等を目的としたアプローチ、海外への技術転売等は企業の道徳から外れた恣意的営利を優先したものであり、我が国の人々の生命及び生活の基盤であるライフラインの健全性を低下させる要素と考えます。また、建設業界が大切にしている、技術や労務を尊重するという基本精神から遠のくものです。

 

弊社に関する社内システムやWEBへの不正アクセス、技術関連資料、報告書類、写真や映像を含む現場情報をはじめとするあらゆる情報の転用や流出などの行為に対しては、事由の如何に帰せず、予告を伴わずに毅然とし法務対応へ移行します。又、コンプライアンスにおいても重点項目にも位置付けております。

 

技術立国を築きあげた多くの日本の技術者が育んだ「モノ作りの精神」を守ります。

 

作業に際し、資格などはありますか?

公式な資格は規定されておらず、各社の判断にゆだねられます。
・機材メーカー様、調査会社様による団体独自の検定があります。機器操作、音を聴き歩いた距離などに応じたランクがあります。

 

・弊社では、国土交通省管下の国家資格者(監理技術者、主任技術者)を現場技術者の最低要件としています。これは機器の扱いだけではなく、多様な設備への知見、法令の遵守、安全行動への理解を備えると共に、技術者としての自覚と責任感を持ち、既存技術に留まらず、より高度な調査作業と技術研究に取り組む姿勢を求めている為です。

 

探査機の販売、レンタルは対応していますか

弊社で運用している主要な探査装置は独自開発によるものとなります。
量産しておらず、販売、レンタルはしておりません。

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